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新卒を含む、通年採用のメリットとは? 成功のポイントや導入方法を解説

通年採用のメリットとは?

新卒を含む通年採用は、今や多くの企業が導入し始めている採用手法のひとつです。大手企業から始まった通年採用の波は、近年では中小企業にまで広がりをみせています。通年採用をうまく活用するためにも、導入のメリットや成功のポイントを把握することが非常に大切です。

本記事では、新卒を含む通年採用のメリットと導入の方法、成功に導くためのポイントを解説します。通年採用が注目される背景についても、ぜひご参考ください。

通年採用とは?

まずは通年採用の定義とともに、注目されている背景と企業の導入状況をご紹介します。

一年を通して行う採用活動

通年採用とは、一年を通して実施する採用活動のことです。新卒採用の場合は4月入社が一般的ですが、通年採用の場合は4月入社に限定せず年間を通して採用を行います。これまでの選考時期を限定された就活と比べて、企業の自由度が非常に高い採用手法だといえます。

通年採用のターゲットとなるのは、日本の卒業時期とは異なる海外の学校を卒業予定の学生や、海外からの留学生、第二新卒や既に就業経験のある人材が中心です。就活ルールの見直しや働き方の価値観の多様化により、より幅広い人材を視野に入れた採用が一般的になりました。時代やルールの変化にあわせて、企業には採用手法のアップデートが求められ始めています。

通年採用が導入される背景

通年採用が増加している背景には、人材不足により対策を行う企業が増えたことがあげられます。これまでも採用難の状況にありましたが、2019年に経団連と大学側が通年採用に合意したことで、大手企業を始めとした多くの企業に通年採用が広がりました。

2021年には就活ルールが政府主導に切り替わり、2023年からは通年採用が本格的に実施される見込みです。卒業時期が異なることで難しかったグローバル人材の獲得も、通年採用を通してその可能性は大きく広がりました。導入の際の費用や人的コストへの懸念がある一方で、多くの企業にとってはチャンスと捉えることもできるルール変更だといえます。

新卒を含む通年採用は増加傾向に

新卒を含む通年採用を実施する企業は、年々増加傾向にあります。「就職みらい研究所」が発行している就職白書のデータをみても、コロナ禍で一時期留まっていた導入企業の割合は、2023年にかけて再び増え始めている状況です。

2021年度卒25.1%
2022年度卒27.0%
2023年度卒25.5%
2024年度卒27.8%

ユニクロ・ソフトバンク・KDDIといった大手が実施する通年採用は今後も増え続ける見込みです。導入のメリット・デメリットを把握したうえで、自社に合わせた形式での活用が良策といえます。

通年採用のメリット

ここからは、通年採用を導入するメリットを整理しておきます。

幅広い人材にアプローチできる

これまで採用が難しかった人材を含め、幅広い層へのアプローチができる点が大きなメリットです。とくに海外留学中の学生採用は、卒業時期が日本と異なるため、従来の期間が定められた選考では獲得が難しい現状がありました。しかし、通年採用を行うことで、グローバル人材にもアプローチができるようになり、採用の幅は大きく広がりました。

じっくりと人材を見極められる

通年採用の場合は選考期間を任意で決められるため、候補となる人材を見極める時間を確保しやすくなります。採用ターゲットに沿っているか、現場スタッフとの相性はどうかなど、事前にしっかりとチェックできるため、ミスマッチを減らすことが可能です。コミュニケーションが十分にとれることは、企業側だけでなく求職者にとってのメリットともいえます。

優秀人材の採用確率が高まる

新卒と合わせて、第二新卒や既に就業経験のある人材の採用も可能になるため、これまでよりも優秀な人材を獲得できる可能性が高まります。また、選考開始時期が決められていないからこそ、他社よりも先にアプローチしやすくなるといった点も、通年採用ならではのメリットです。

従来のルールでは外資系企業などに流れていた優秀な人材にアプローチできるのは、企業にとっての大きなチャンスだといえます。できるだけ早期に、通年採用の体制を確立しておくことで、優秀な人材を獲得する可能性を高められるでしょう。

通年採用のデメリット

通年採用には、もちろんデメリットも存在します。ここでは、代表的な通年採用のデメリットを確認しておきましょう。

採用コストがかかる傾向にある

一年間を通して求人を行うため、求人広告の出稿や準備にかかる費用は、通常の採用に比べ高い傾向にあります。費用については年間・4半期ごとに管理をして、費用対効果にも注目しながら採用を進めることが肝心です。しっかりと管理しておくことで、採用ノウハウとして社内に蓄積することができるしょう。

採用担当の業務負担が増える

企業説明会やオリエンテーションの準備などの対応が都度必要になるため、採用担当の業務負担は必然的に増えるといえます。準備や対応に慣れるまでは、とくに業務負担は増える傾向にあります。採用コストと同様に業務時間についてもしっかりと管理し、順次ブラッシュアップしていく必要があります。

通年採用の導入方法

ここからは、通年採用を行うための方法や手順をご紹介します。基本的なフローなので、組織に合わせてカスタムしてご活用ください。

採用ターゲットの確認、ペルソナの設定

採用する人物像を明確にするために、まずは採用ターゲットの確認、そしてペルソナの設定をしておきます。人材選定にぶれがでないよう、現場から意見を吸い上げ、実際に採用を行う人事担当者や採用に関わるすべての人員と意思共有しておくことが大切です。

ペルソナの設定は、今後の採用戦略の軸となる情報です。そのため、年齢や必要スキル・求めるパーソナリティー・ライフスタイルなど、できるだけ詳しく設定しておくことが必要です。採用に関わる人員が共通認識をもてるよう、必要な人物像をできるだけ細かく、明確に設定することから始めましょう。

通年採用のスケジュールを組む

ペルソナを設定したら、今後の採用計画を立てていきます。現場の管理者などと協議のうえ、いつごろまでに何人必要であるかを確認します。そして、これまでの採用実績を参考に、採用にかける費用と年間のスケジュールを確定します。

募集方法の選定

採用計画の策定にあわせて、設定したペルソナをどのように募集するか、その方法について検討します。有料求人や無料で利用できる求人検索サイト、企業採用ページやSNSの活用など、ペルソナに合った手法を選択することがポイントです。採用にかける予算や実務面も考慮しながら、最も効果的だと思われる募集方法を選定します。

選考や採用後の体制を確立

応募者対応や採用後の受け入れ体制を、事前に整えておくことも非常に重要な作業です。募集後の体制が整っていなければ、応募を取りこぼしたり、優秀な人材を逃がしてしまうこともあります。しっかりと応募者側の気持ちを考慮しながら、応募後の体制を整えておくことが大切です。

また、応募受付や応募者管理の実務面についても、フローの構築が必要です。応募者管理などの業務負荷を考慮すると、採用管理システム(ATS)の利用がおすすめです。応募受付から応募者管理、面接の日程調整などを行えるサービスであれば、非常に便利です。

通年採用を成功させるポイント

では最後に、通年採用を成功に導く3つのポイントを解説します。

採用ツールをうまく活用する

オンライン面接ツールなどをはじめとした「採用ツール」の活用は、通年採用を成功に導くための大きなポイントのひとつです。ZoomやSkypeなどを介した面接は、求職者と企業の双方にとって負担の少ない面接手法だといえます。求職者の抵抗も少なくなってきていることから、一次面接などを中心に積極的に活用したいツールです。

オンライン面接ツールの選び方についてはこちらのコラムでもご紹介していますので、ぜひご参照ください。

また、ペルソナに合わせた情報の訴求が必要になるなかで、募集を告知するSNSやYouTubeの活用も重要です。面接後の連絡のやり取りはchatworkやteams、LINEなどをうまく活用することで、採用活動をより効率的に進めることができます。

採用代行へ依頼する

専門的な人員がいない場合や採用業務の負担が大き過ぎる場合は、採用を外部へ依頼する方法もあります。成果報酬や期間契約など、システムは依頼先によって異なるので、目的に合わせた依頼先の選定が大切です。

採用代行の活用は、社内に採用ノウハウが蓄積しづらかったり、採用コストがさらに必要になるなどデメリットもあります。業務負担を減らすメリットと、これらのデメリットを考慮のうえ、組織に相性が良い場合は採用代行の活用もおすすめです。

採用管理システム(ATS)で効率化する

採用ノウハウを蓄積しながら採用を効率化したい場合は、採用管理システム(ATS)の活用が良策です。製品にもよりますが、応募者受付や応募者の管理、応募者とやりとりができるメッセージ機能などが搭載されていたり、求人情報がIndeedやGoogleしごと検索、スタンバイといった提携する複数の求人検索サイトへ自動転載されるなど、応募効果を高めることができます。

まとめ

本記事では、新卒を含む通年採用のメリットや導入の方法、成功に導くためのポイントについて、通年採用が注目される背景とともに解説しました。通年採用は今後スタンダードになる採用手法のひとつです。採用ツールもうまく活用しながら、導入の準備を進めていくことをおすすめします。