中小企業のための採用支援ツール

求人ボックスとは?掲載料金や仕組み、メリットや掲載方法などを解説

求人ボックスとは?料金や仕組みなど基本情報を解説

テレビやネットCMなどを中心に認知度を伸ばし、年々ユーザー数を増やしている求人ボックス。活用する企業も増えてきている求人サービスですが、掲載料金や掲載方法など分からないことも多いものです。費用を抑えて効果を最大限に引き出すためにも、まずは求人ボックスのサービスについてしっかりと把握しておきましょう。

今回は求人ボックスの掲載料金や仕組み、掲載のメリットや効果的な掲載の方法などをご紹介します。

求人ボックスとは?

求人ボックスは、求人に特化した求人検索サービスのひとつです。まずは求人ボックスの基本情報について確認していきましょう。

求人ボックスの基本情報

求人ボックスは、2015年から株式会社カカクコムが提供を開始した求人検索サービスです。「価格.com」や「食べログ」を運営している企業と言えば、カカクコムについてピンとくる方も多いのではないでしょうか。

求人ボックスは比較的新しいサービスですが、求人数・ユーザー数ともに大きな伸びを見せており、2022年6月には月間ユーザー数が800万人を突破するなど、Indeedに次ぐ勢いで注目を集めている求人サービスとなっています。

求人を行う企業にとって求人ボックスは、一般的な求人サイトに比べ掲載の費用を抑えられることはもちろん、郊外地域の採用にも強いなど、さまざまなメリットがあり、効果的な掲載・運用の方法を理解することで、組織の採用活動をより実りあるものにできるサービスです。

求人ボックスの仕組み

求人ボックスは「求人に特化した検索エンジン」です。求職者が求人ボックス内で、希望の勤務地や職種などを入力し検索すれば、条件にあったあらゆるサイトの求人情報が一度にまとめて表示される仕組みになっています。

求人ボックス内に表示される求人は、求人企業が求人ボックスに直接投稿した求人情報と、「一般の求人サイト」や「企業の求人ページ」などから一定の条件に従って収集された求人情報がまとめて掲載される仕組みとなっています。

それにより、求職者は複数のサイトの求人情報をまとめて閲覧できることから、その利便性が支持され利用者を伸ばし続けていると言えます。

掲載企業・求職者ともに利用者が非常に多いIndeedもまた、求人ボックスと同様の求人検索エンジンで、近年ではこのような仕組みの求人サービスのニーズが高くなっています。

求人検索エンジンと求人サイトの違い

画像参照:求人ボックス

一般の求人サイトでは、そのサイトに直接掲載された求人情報のみが閲覧できるのに対し、求人ボックスのような求人検索エンジンは、直接投稿されたものに加え、複数のサイトから求人情報を収集して掲載しているという点が大きな違いと言えます。

注意したいのは、インターネット上のすべての求人情報が閲覧できる訳ではなく、求人ボックスの規定や条件に沿った情報のみが掲載されて閲覧できるという点です。

これはロボットがインターネット上を巡回し、特定の条件に合致したサイトの求人情報を集める「クローリング」というシステムによって、膨大な求人情報が収集されています。

求人ボックスの掲載料金

ここからは、気になる求人ボックスの掲載料金を整理しておきます。

基本的には無料掲載

求人ボックスの掲載料金は、基本的には費用が掛かることはありません。掲載の期間に制限もなく、掲載中の修正にも費用は掛からない仕組みです。

掲載したきりで情報を更新しなければ掲載の表示順位はどんどん下がりますので、こまめに情報を更新する前提で活用するのが一般的だと言えます。

有料掲載で露出UPも可能

他社の求人に埋もれてしまい応募が集まらない場合や、早急に多くの応募を集めたい場合などは、有料掲載で露出を高めることが可能です。費用はクリックされるごとに発生する「クリック課金」方式となっており、自動運用か手動運用かを選択することができます。

「自動運用」はクリック数の最大化を目的とした、自動入札方式です。一方で「手動運用」は1クリックあたりの単価を25円から1,000円の間で入札額を設定することができるため、採用戦略や予算にあわせた運用ができます。

有料プランでは費用によって掲載順位を上げることが可能ですので、採用状況にあわせて利用してみることが良策と言えるでしょう。

求人ボックスを利用するメリット

求人ボックスを利用するメリットはどのような部分にあるのでしょうか。ここでは、求人ボックスを利用する代表的なメリットをご紹介します。

無期限の掲載で管理が簡単

掲載期間を気にすることなく、自社の求人を閲覧してもらえるメリットがあります。掲載開始から時間が経過すれば掲載順位は下がりますが、基本的に掲載終了の期限の設定はありません。そのため、こまめに状況を確認して情報を更新すれば、求職者の目に触れやすくすることが可能です。

一般の有料の求人サイトであれば、掲載を希望するたびに打合せ、求人原稿の制作、各種申込の手続きなどが必要になりますが、求人ボックスの場合は面倒な手続きが不要ですべてオンラインで完結できるため管理も非常に簡単です。手間を掛けずに長期的な採用活動が行えることが大きなメリットです。

採用コストを抑えられる

長期的に無料掲載ができますので、結果的に採用コストの削減に繋がる可能性もあります。例えば、これまでは有料求人サイトや人材紹介サービスを利用して採用していた人材を、求人ボックス経由で採用できたらどうでしょうか。年間数十万円〜数百万円必要であった採用の費用を大きく削減することが可能です。

とはいえ、職種や募集条件によっては応募を集めるのが難しく採用に至らない場合もあります。しかし、運用や管理の方法次第では採用を効率化し、費用を減らすことができるのが求人ボックスを利用するメリットです。自社にあった方法で求人ボックスを活用できれば、採用コストを抑えることもできるでしょう。

多くの求職者へリーチができる

月間800万人の求人ボックスユーザーに求人情報を届けられることも、求人企業にとってのメリットです。多くの方へ訴求できることで、自社の認知拡大、並びに新たな応募者との出会いを広げることにも繋がります。

テレビやWEBでCMを目にする機会が増えていることや、Indeedなどとともに求人検索エンジンの認知度も高まっていることから、今後も利用ユーザーが拡大していくことが期待できるでしょう。

また、求人情報に加えて採用ホームページを充実させておくこともおすすめです。組織風土や社内の雰囲気、社員インタビューなどを公開しておくことで、より貴社のことを理解してもらうことができ、採用時のミスマッチを減らす効果もあります。

採用ホームページの作り方については「採用サイトの作り方。採用ホームページに必要なコンテンツとは?」で詳しくご紹介していますので、参考にご覧ください。

多くの新しい出会いを活かすためにも、ぜひ採用ホームページの作成にも取り組んでみてください。

求人ボックスへの掲載方法

最後に、求人ボックスへ掲載する方法をご紹介します。代表的な方法は下記の3つの方法です。社内体制や求人の緊急度などを踏まえて、自社にあった方法で掲載することをおすすめします。

採用ボードに直接投稿

求人ボックスに無料登録し、直接求人情報を投稿する方法です。登録をすると指定のフォーマットが利用できるようになり、穴埋め式で「仕事内容」や「募集要項」など求人に必要な情報を入力するだけで掲載ができます。

求人作成後は求人ボックスの審査を経て、問題がなければ掲載することが可能です。掲載後は修正・編集を行うことも可能で、費用も一切掛かりません。

また、応募管理も求人ボックス内で行うことができるため、応募者の情報管理も非常に簡単です。簡単に利用できるため利用企業も多く、自社求人が埋もれる可能性もありますが、できるだけ早く募集する際には特に効果的な方法だと言えます。

自社採用ページの転載

先述したクローリングの機能によって、自社の採用ページの求人情報を転載し掲載する方法です。クローリングは、求人ボックスの規定に従った採用ページの構築および求人情報の掲載が求められます。希望する場合は、求人ボックスにサイト連携(無料)を依頼することで自動収集の対象サイトとして自社の採用ページを設定することが可能です。

事前の確認や調整が必要になりますが、自社の採用ページに掲載された求人を多くの人に見てもらえることは大きなメリットです。自社にホームページ制作やサイト連携の知見をもった人材がいるようでしたら、自社の採用ページを求人ボックスに連携させ、長く安定した採用の土台を構築することもおすすめの方法です。

ATS(採用管理システム)の活用

採用ページの構築が難しい場合は、ATS(採用管理システム)の活用がおすすめです。採用ページや求人ページの作成、応募管理など、採用業務の一元管理ができるデジタルツールで、WEBの専門知識がなくても使用できるため導入する企業も年々増加傾向にあります。

製品によって異なりますが、求人ボックスに対応しているATSも多く、求人ページを作成し公開することで、求人ボックスをはじめ対応している求人検索エンジンへ転載される仕組みです。無料で使える製品もありますので、ぜひこの機会に試してみてはいかがでしょうか。

まとめ

本記事では求人ボックスの掲載料金や仕組み、掲載のメリットや効果的な掲載の方法などをご紹介しました。求人ボックスをはじめとする求人検索エンジンは、今や企業の採用活動には欠かせないツールのひとつとなっています。ご紹介した特徴や掲載方法などを参考に、ぜひ自社にあった活用方法をみつけてください。